また、マイホーム購入にあたって、現金を用意しなければならないのは、購入金額の頭金だけではありません。
それに関わる税金や火災保険、地震保険など、各種の費用がかかってきます。
これらの費用は購入物件によってさまざまですが、目安としてはマイホーム購入価格の5～10％くらいの費用がかかってきます。
ちなみに中古住宅を購入した場合の諸費用は、新築住宅を購入した場合にかかる諸費用よりも高いと言われています。

これらの諸費用もプラスして考えると、マイホーム購入時に用意しなければならない現金は、一般的に購入価格の25～30％ということになるでしょう。
例えば、4000万円の新築物件を購入するとしましょう。
まず頭金として２割程度を用意するとなると、800万円必要となります。
そして諸費用が５％かかるとすれば、200万円必要になります。
それらを合わせると、現金は1000万円必要になるという計算になります。

金融機関などで住宅ローンを借りると、その後は長期にわたって利息を加えた金額を月々返済していくことになります。
返済金額はローンの借入金額やローンの返済期間、また金利によっても大きく変わってきます。
基本的には返済期間が長く、金利が低く、借入金額が低いほど月々の返済金額は低く抑えることができます。
例えば、住宅ローンで1000万円を金利３％で借りたとして考えてみますと、返済期間が10年であれば月々の返済金額は10万円近くになります。
しかし返済期間を30年とすると、毎月返済していく金額は４万円ほどになります。
ところが、ここで注意が必要なのは、返済期間が長ければ長いほど、全体の返済金額は増えていきます。
今の例ですと、返済期間が10年である場合、返済総合計金額は1160万円になります。
しかし返済期間が30年の場合、合計金額は1520万円にもなるのです。

返済期間ですが、現在の会社では定年が60歳ですので、定年である60歳までにローンを完済できるように設定したいところです。

ボーナスで年間支払う返済金額を増やし、月々の返済金額を抑える…という人もいます。
しかし、ボーナスは景気に左右されるという側面も持っていますので、ボーナスを頼りに毎月の返済金額を設定すると、後々苦しくなるかもしれない…という危険性もあるので注意が必要です。

日常生活にあまり負担にならないようにするには年収の15～25％にとどめるのがよい言われています。
では実際に金額を計算するには、年収に負担率をかけて12で割ります。
そうすると毎月の返済金額を算出することができます。
例えば年収600万円の方が、負担率を20％にするならば、120万円が年間の返済金額となりますので、毎月の返済金額は10万円となります。
そしてその毎月の返済金額を目安として、住宅ローンで借りられる金額を計算するという手順をとると良いでしょう。

また、現在賃貸マンションに住んでいるのであれば、毎月支払っている家賃の金額から住宅ローンの借入金額を計算しても良いでしょう。
例えば現在の家賃が10万円であるならば、住宅ローンも月10万円であれば返済が可能であるので、その金額を目安に計算していくのです。
ただし、持ち家となると固定資産税がかかってきますので、毎年数十万円の出費がかかることを忘れないようにしなくてはいけません。
マイホームを購入すると、賃貸物件とは違った出費があるので注意するようにしましょう。

これに対し、毎月同じ割合で元金を減らす返済方法として『元金均等返済』と呼ばれるものがあります。
返済当初は元金が多いため、必然的に毎月の返済額は多くなります。
しかし、返済が進むにつれて元金が減ってくれば、それに伴い月々の返済額も徐々に減っていきます。
この『元金均等返済』のメリットとしては、『元利均等返済』と比べてトータルの返済額が少なくて済むところにあります。
ローン返済当初の負担に耐えられるのであれば、『元金均等返済』タイプを選ぶべきでしょう。
しかし『元金均等返済』タイプを選択したくても、民間の金融機関の中には『元金均等返済』を取り扱っていないところもありますので、あらかじめ金融機関に確認しておく必要があるでしょう。

多くの方が『元利均等返済』を選択するのは、マイホームを購入時は何かと出費がかさむものですし、少し余裕を持っておきたいので月々の返済はできるだけ少なくしておきたいという考え方の方が多いからのようです。

金融機関ではさまざまなタイプの住宅ローンを扱っており、そういった月々の返済額を増減することができるタイプの住宅ローンを取り扱っているところもあります。
このような住宅ローンは『返済額増減ローン』と呼ばれており、長期間にわたり返済額を一定にすることや、特定の期間、返済額を増減することができます。
ですから子供が学校に進学して出費がかさむ時期や、転職したての給料の少ない期間など、ローン返済額を減額することができるので、うまくやりくりをしながら、返済していくことになります。

また、少し変わった住宅ローンに『貯金連動型ローン』と呼ばれる住宅ローンがあります。
このローンは、その金融期間に預けている預金が多ければ多いほどローンの金利は低くなる…というものです。
しかし、住宅ローン返済期間中に多くの預金を持つ人は少ないですし、少しでも早く完済してしまうほうがよいので、あまり有効な住宅ローンとは言えないかと思います。

中には『自動繰上げ機能つき住宅ローン』といった住宅ローンもあります。
これは、普通貯金に預けている預金が、指定した金額を上回ったら、その分が自動的にローン返済に充てられる…というものです。
基本的にどこの金融機関でも、住宅ローンの繰上げ返済というのは数万円の手数料がかかるため、繰り上げ返済をする人は、数年に１回の割合で百万円単位の返済をする人が多いようです。
しかしこの住宅ローンは、繰り上げ返済の手数料が無料となっていますので、少しの金額でも繰り上げ返済できるというメリットがあります。

建物を建築した後には、その建物を登記しなければなりません。その費用も必要です。
地鎮祭や棟上げ式を行うのであれば、その分の費用がかかってきます。
古家を取り壊し、建て替えするのであれば、古家の取り壊し費用や建て替えている間の仮住まい費用も必要になってきます。
また、ローンを組むのであれば、火災保険や地震保険などの各種保険代のことも頭に入れておかなければなりません。

このような諸費用は、マイホーム購入金額の約５～１５％を占めると言われていて、諸費用の中には現金で支払わなければならない費用も多いので、平均的な金額として購入金額の約１０％ぐらいは計算して準備しておく必要があるでしょう。
例えばマイホームにおける建築工事費用が3000万円であれば、300万円くらいは現金で用意しておくと、支払いの時に慌てなくてもすみますので、あらかじめ予算の中に組み込んでおくと良いでしょう。

新聞の折り込み広告に『頭金ゼロで住宅を購入できます！』という宣伝を見かけたことがあります。
しかし、上記のような諸費用は必ずかかるものなので、まったくゼロというわけにはいかないようです。

住宅ローンにはさまざまなタイプがあります。
固定期間選択型の短期固定タイプや変動金利タイプは、借り入れ当初の金利は比較的低く設定されておりますが、金利の変動によって返済金額も大きく左右されるというリスクがあります。
その点、長期固定型の住宅ローンは、返済期間中の金利が一定であるため、金利の変動によるリスクを抱え込む必要がありませんので、返済の計画がたてやすいでしょう。
しかし、長期固定型の住宅ローンは変動金利タイプや短期固定タイプの住宅ローンに比べると、借り入れ当初の金利は高めで設定されています。
ですから、長い目で見て金利が高くても固定金利を選ぶか、あるいは金利の急激な上昇はおそらく無いであろうとみて短期固定型や変動金利の住宅ローンを選ぶか…その判断が今後の返済計画を大きく左右していくことになります。
ゼロ金利時代は終わりました。
今後、間違いなく金利は上昇していくことでしょう。
しかしどの程度まで上昇していくのかは誰にもわからないことです。

現在、預金金利は抑えられているため、金融機関に定期預金などを預けたとき、利子はほとんどつかない状況です。
同様に住宅ローンの金利も比較的低く急な上昇をしていないので、月々の返済金額も抑えられていることでしょう。 定期貯金の金利が低いということは、住宅ローンの金利も抑えられているということにつながっています。
今後、預金金利が上昇すれば、住宅ローンの金利も上昇していくことでしょう。

性能や工法はハウスメーカーによってそれぞれ異なっているので、どのハウスメーカーで建てるかということはどの工法で建てるのかということにつながります。
つまり、ハウスメーカーでマイホームを建てようとする時に重要となってくるのは、マイホームに求める性能とそれに付随する工法ということになります。
ですからまずはパンフレットを取り寄せたり、展示場を訪れたりし、ハウスメーカーごとの工法の特徴や性能の違いなどを比較し、検討してみることからはじめましょう。

とはいっても、様々な工法を見たり聞いたりしても、最初のうちは違いがわからなかったり、意味がわからなかったりすると思います。
疑問に感じた点やわかりづらい点は、積極的にハウスメーカーの営業マンにぶつけましょう。
営業マンの対応ぶりや相性といったものもハウスメーカー選びの重要なポイントになってくるでしょう。
なぜなら多くのハウスメーカーは、担当になった営業マンがプランニングから着工、引渡しまでを担当することになるからです。
ですからハウスメーカー選びに迷った時、信頼できる営業マンがいるところを選ぶのも１つの方法と言えるでしょう。

ハウスメーカーは、工場で住宅の部品を生産しています。
部品は注文を受けてから作るのではなく、あらかじめベースとなる部品を随時作っているので、発注してから引渡しまでの時間がたいへん短いことが特徴といえるでしょう。
そしてそれぞれ部品ごとの単価があらかじめ決められているので、初期の段階から工事全体にかかる費用がつかみやすいということも特徴であり、メリットの一つといえます。

しかし、ハウスメーカーによるマイホーム建築には、あれもこれもという自由設計に対して、融通が利きにくいというデメリットがあります。
ハウスメーカーを回られた方は、ハウスメーカーの人から「自由に設計できますよ」と聞いたんだけど…と思われている方も多いかもしれませんね。
しかし、ハウスメーカーが言う『自由設計』とは「この中から自由に選んでください」というものであり、選択肢の中に気に入ったものがなければ、ある程度の妥協が必要になってくるというわけです。
「せっかく建てるのだから妥協はしたくない！自分の思ったとおりにしたい！」という人は、ハウスメーカーにマイホームづくりを依頼することは避けたほうが賢明かもしれません。

とはいえ、部品は工場で一括生産されているので、部品ごとの品質はある程度は保たれています。
しかし、施工はハウスメーカーの系列工事店が行うことがほとんどなので、欠陥などに対するチェック機能は働きにくいかもしれません。

ハウスメーカーにおけるデメリットのうち、最も大きなものといえばおそらく『坪単価が高い』ということでしょう。
なぜ、坪単価が高くなるのか？
それは、多くのハウスメーカーはテレビでＣＭを流したり、新聞に広告を載せたり、住宅展示場にモデルハウスを構えたりなど、多く宣伝費を使っています。
これらの費用すべてが、私たちの建てるマイホームの坪単価に反映されてくるわけです。

日本に昔からある工法は『木造在来工法』とよばれ、日本における木造建築の伝統工法を継承するものと言えます。
また、日本の気候や風土に育まれてきた工法といえるでしょう。
その木造在来工法とは、柱と筋交いと呼ばれる斜め材を用い、筋交いの入った壁をうまく配置し、窓の大きさや間取りなどを比較的自由に設定することができる工法です。
これは木造在来工法の大きな特徴で、将来、増改築する際にはとても有利となることでしょう。
この比較的自由に間取りを設定できるという点は木造在来工法の大きなメリットではありますが、あまりに複雑な間取りにしてしまうと、デメリットにつながる可能性がでてきます。
それは、屋根の形や壁の形が複雑になればなるほど、それが原因で雨漏りなどが発生する可能性がでてくるからです。

木造在来工法でマイホームを建築する際に使用する材料は、どこの工務店でも多種多様の製品が用意されていますので、予算に応じて構造材を選択することができます。
他の工法よりもコストに対する調整がしやすいというのも、この工法のメリットの一つと言えます。
しかし、安い構造材ばかり選んでマイホームを建築すると『低価格』ではありますが『低品質』のマイホームとなってしまいますので、注意が必要です。
『安くて良いもの』を選ぶ時代ではありますが、家の建築にあたっては『安くて良いもの』は無いといわれています。
良いマイホームを建てたければ、それなりの費用は必要であるということですね。

地元の工務店で建てるメリットとしては、ハウスメーカーなどに比べて規模が小さいので、営業エリアが限られておりますが、その分地域に密着しており、対応がすばやく小回りが利く、また融通がききやすいといったことが挙げられます。
しかし、やはり大手のハウスメーカーと比べると情報に乏しく、最新技術に対する対応が遅れがちであるように思われます。
それだけに地元での、工務店に対する評判が重要なポイントになってきますので、評判が良くない工務店はできるだけ避けるようにしましょう。
何か問題があるからこそ、悪い評判がたつのであって、火の無いところに煙はたたないと思いますよ。

また、地元工務店でマイホームを建築しようと考えている方は、マイホーム建築を依頼する前に、その工務店が施工した家を何軒か紹介してもらうことも、工務店を選ぶ判断材料の一つになるのではないでしょうか。
そして、できれば実際に建てられた人の話を聞いてみるのです。
長きにわたり、地元に密着して堅実な経営を行っていることがわかれば、信頼のおける工務店であると思いますので、事前に確認するようにしましょう。

さらに、マイホーム施工後に何か不具合が生じた場合のアフターケアについても、重要な判断材料になってくると思います。
マイホーム完成後の点検やアフターサービスの充実さは、やはり大手のハウスメーカーにはかなわないところがあります。
小規模工務店であれば、万が一倒産することも考えられますので、倒産後の保証制度なども確認しておくとよいでしょう。

ツーバイフォー工法とは、床や壁をパネル状にして組み立てていく…つまり壁や床を『箱』のように組み立てていく工法をいいます。
木造在来工法では柱と筋交い（斜めに通す柱）を用いて家の荷重を支えますが、ツーバイフォー工法は壁で荷重を支えることになります。
これはつまり、壁が構造体の一部になっているということです。
そのため、間口の大きさや壁の大きさがある程度制限されてしまいます。
と言うことは、ツーバイフォー工法は木造在来工法ほど広い開口部を確保することができず、また間取りを自由に楽しむことができないということになります。
これはツーバイフォー工法のデメリットと言えるでしょう。

しかし、ツーバイフォー工法で建てられたマイホームというのは、耐力壁に囲まれており、耐震性にたいへん優れているというメリットがあります。
日本は地震が多い国であると言われています。
ですからこれから建てるマイホームに、耐震性を求める人がたいへん多いのです。
そこで、ツーバイフォー工法は木造在来工法に比べて、より安定した強度を得ることができますので、人気が上昇したと言えるでしょう。
さらにツーバイフォー工法では壁に囲まれているので、高気密・高断熱のマイホームとなり、暖房やエアコンの効率が上がることが期待できます。
そういったことから寒冷地でのマイホーム建築をお考えの方には、オススメできる工法といえるのではないでしょうか。

また、ツーバイフォー工法は、比較的安価な材料を使用することや熟練した大工を必要としないことなどからローコスト住宅向きの工法であると注目されてきました。
しかし実際には、日本の高温多湿である気候に合わせるためには、本来の目的であるローコストでの施工はかなり難しいようです。

また、外断熱工法には、内部結露が生じにくいというメリットがあります。
内部結露とは、壁の内部に侵入した水蒸気が冷やされて水滴となる現象のことを言い、構造体の腐敗につながりかねない厄介な現象なのです。
構造体の内部で結露を繰り返せば、断熱材の機能は低下します。
そればかりか、マイホーム自体の寿命も短くなってしまいます。
外断熱では、構造体の外側で断熱が行われることから、構造体の内部で結露することは少なく、マイホームは傷みにくいといえます。

マイホームを建築する上でコスト面を考えると、内断熱よりも外断熱のほうが割高になります。
しかし、このような内部結露の問題を解消するために、外断熱方式でマイホームを建てる人が増えてきたのです。

プレハブ住宅は、工場で部品を生産することから、品質にばらつきがなく、均一で良質なものを生産することができます。
プレハブ住宅での建築は、工場で生産された良質な部品を現地で一軒ずつ組み立てていく工程をとっていますので、現地での組み立て作業の良し悪しが品質に影響してくることになります。
つまり、現地での組み立て作業に問題があれば、良い部品を使っていても高品質のマイホームにはならないということになります。
このようなことを考えると、プレハブ住宅は木造在来工法に比べて高品質であるという意見もありますが、両者に大差は無いように思われます。

また、プレハブ住宅は部品を工場で大量生産するので、コストを抑えることができるという意見もよく聞きます。
しかし実際のところ、大量生産の恩恵を受けることができるのは売れ筋商品など、一部の商品に限られるようですので、大幅なコストダウンにはつながらないことが多いようです。

プレハブ工法には大きく分けて、木質系プレハブ工法、鉄骨系プレハブ工法、コンクリート系プレハブ工法の３つがあります。
まず、木質系プレハブ工法ですが、これは壁式のパネル工法を用いており、あらかじめツーバイフォー工法の壁を工場で生産するという工法です。

次に鉄骨系プレハブ工法ですが、軽量鉄骨を使用した軸組み式の工法で、部材を工場生産するため、工期が短いこと、精度が高いことなどがメリットとして挙げられています。
しかし材料が鉄であるため、錆びやすいことや熱に弱いことがデメリットとして挙げられています。

最後にコンクリート式プレハブ住宅ですが、コストが高いことや間取りに制限があるため、現在でもあまり普及していません。

このような土地にマイホームを建築する場合には、マイホームの荷重に耐えられるように、十分な地盤改良をしなければなりません。
マイホーム用地として購入しようとしている土地の周辺に水田がある場合や、低地に盛土をして造成した土地の場合には特に注意が必要です。

地盤の状態について正確に知りたいのであれば、地質調査業者による地盤調査を依頼することになります。
その結果（地盤の状態）によっては、マイホームを建築する前に地盤改良工事を行う必要がでてきます。
地盤改良工事はその状態によっても変わってきますが、数万円で行えることはほとんどなく、高ければ300万円くらいかかるケースもあります。
ですから、坪単価が安いからといって、その土地に関して何も調査せずに購入を即決してはいけません。
土地は安く購入できても地盤改良に多額の費用がかかれば、結局は高い買い物になってしまうからです。
地盤調査は10万円もかかりませんので、マイホームを建てた後で慌てなくてもすむように、あらかじめ地盤調査をしてから建築に取り掛かるようにしましょう。

これは建売住宅を購入する場合でも同様のことが言えます。
建売住宅はどうしても、環境や間取りなどを重視し、土地に関してはおろそかになりがちですので、地盤調査を確実に行っている住宅を選ぶようにしましょう。